原材料費や人件費、エネルギーコストの上昇が続く中、
「利益が出にくくなった」と感じていることと思います。

実際、最近の公的調査では、コスト増加分を十分に価格転嫁できていない企業が
多数を占めていることが分かっています。
価格を据え置いたままでは、企業努力だけで吸収できる限界を超え、
「体力を削る経営」になってしまいます。

価格転嫁は『値上げ』ではなく、『適正な対価をいただくこと』です。

自社のサービス内容や付加価値を整理し、価格転嫁に踏み切らなければなりません。
その結果、利益だけでなく、経営の見通しや従業員の安心感も向上することになります。

厳しい環境だからこそ、今一度「本来あるべき価格」を見直してみてはいかがでしょうか。